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今でこそ介護用品はどこでも簡単に手に入れることができますが、介護が社会問題といわれる前は介護用品の購入先は限られた医療機関でのみ手にすることができました。
高価でバリエーションの少ない中から選ぶのが一苦労で、介護用品に自分の体を合わせて使用している方もいらっしゃったほどです。
最近は町のドラッグストアやインターネットショッピング、また民間の介護施設運営会社などからも買うことができるようになりました。
専門店も増えたほか、介護用品の種類、品数も増加しています。
種類やサイズも豊富で、ものによってはデザイン性の高い商品も続々と発売されており、介護者にも楽しんで使ってもらえるように変化しました。
歩行が困難な方のための車いす・車いす用品(クッション・カバーなど)・つえや歩行器、トイレ・入浴用品としてポータブルトイレや紙おむつ・入浴用リフト、生活必需品としての肌着やパジャマ・靴下・靴などがあります。
介護者が気持ちよく使える商品であることはもちろん、介護する方にとって介護がしやすい商品であることに視点をおいて作られていることが求められています。
介護保険制度では、福祉用具貸与・特定福祉用具販売というサービスによって提供されています。
介護用品購入時に適用できる制度が2000年に国によって整備されたため比較的高価な介護用品でも利用しやすくなりました。
車いすなど大きなものは一定期間リースやレンタルで対応できるようにもなっているので、つねに新しいタイプの介護用品を使用できるようになったことも介護用品の普及を後押ししています。